転職に効果のある求人サイト 求人情報のJobコーカ(ジョブコーカ)
転職を始める前にまず確認!転職・就職に関するよくわからない用語をまとめた辞典!
転職サイトや求人情報誌などに掲載されておらず、一般に見ることのできない求人情報のことです。非公開求人の数は、公開されている求人の数よりも多く、一度は耳にしたことがあるような大手・有名企業の求人もあります。 非公開ですので、ライバルが少なく、条件が合えば良い求人といえます。
アルバイトを始める時によく利用する、タウンワークやアルバイトドットコムなどのサイトはご存知でしょうか? これらのアルバイト情報サイトの転職バージョンが、転職サイトです。
豊富な正社員採用情報の中から、自分好みの条件を指定して検索し、応募する企業を見つけることができます。その業界で働いたことが無い業界未経験の人でも応募可能な求人も多くあり、たくさんの求人情報の中から検索することができます。
転職エージェントとは、転職希望者のスキルや適性に合った求人情報、またその人の希望に沿った求人情報を、キャリアアドバイザー(キャリアコンサルタント)が探してくれるサービスのことです。
「エージェント」というのは、代理人、代理店、仲介人、取次業者、などの意味を持つ英単語ですので、「転職エージェント」とは求職者と求人企業を仲介する人という意味でも使われます。
基本手当(失業保険)の受給資格を持つ人が安定した職業に就いた際に、基本手当(失業保険)の給付残日数が所定の日数以上残っているなど、一定の要件を満たしていると支給される手当です。安定した職業というのは、正社員など雇用保険に加入できる労働条件への就業や、自ら事業を起こして社員を雇うような場合になります。
求人広告などによく見られる記載で、「厚生年金保険」「健康保険」「雇用保険」「労災保険」の4つの保険が会社に完備されていることを示します。
「完全週休2日制」は毎週必ず2日間の休みがある制度を指します。ただし、休みである2日間が土日とは限りません。求人情報欄に「完全週休2日制・土日祝休み」などのように休日の曜日や祝日について明記されていない場合は面接の際などに確認したほうがよいでしょう。
※完全週休2日制と週休2日制。言葉は似ていますが、実は全く違う制度ですので、要チェック!
「週休2日制」は“1ヶ月の間に週2日の休みがある週が1度以上ある”ことです。必ず週2回の休みがあるというわけではなく、残りの週の休みは週1日というケースもあるので注意が必要です。
※完全週休2日制と週休2日制。言葉は似ていますが、実は全く違う制度ですので、要チェック!
一定時間の勤務に対して一定額の賃金が支払われる給与形態です。固定給制とも表記されます。固定給の中でも「時給制」、「日給制」、「週給制」、「月給制」など様々な形態がありますが、いずれも給料額が固定されていることが特徴です。残業手当などの諸手当は一般的に固定給に上乗せされます。尚、固定給に対して、業績や成果によって給料額が変動する給料形態は変動給(歩合給)と呼称します。
変形労働時間制の一種で、自分の業務に合わせて自分で出勤・退社の時刻を決めることができる制度です。フレックスタイム制の中にも出勤・退社時間について何の制限もない「完全フレックスタイム制」や必ず出勤しなければならない時間が設けられている「コアタイム制」、一定の時間枠内で調整する「フレキシブルタイム制」など様々なバリエーションがあります。
一定期間、派遣社員として勤務した後に正社員で採用することを前提とした派遣契約制度です。 この制度では、採用側には候補者の能力を実際の業務で確認できるというメリットがあり、候補者(就業者)にとってもその企業の風土や業務内容に納得した上で正社員になれるというメリットがあります。また企業側も候補者側どちらも採用を断ることができます。双方にメリットがあることから、雇用の問題点である「企業側と求職者のミスマッチ」を減らすための新しい雇用スタイルとして2000年の法改正による解禁以降、少しずつ活用する企業が増えてきています。
インターンシップのこと。主に社会人以外の学生などが対象で、企業など実際の職場で働く経験をする制度。事前に働く体験を得ることで、職業観の形成、キャリアプランの形成、就職先の選択などに活かされる。アメリカではさかんに行われており、ほとんどの学生が在学期間中に経験している。インターンシップはアルバイトと違って、就業体験の機会を与え、ビジネスの現場や働くことを理解し、職業観、将来のキャリアプランに役立ててほしいという目的で実施されています。そのため基本的には無報酬となります。ただし交通費や職務遂行にあたって必要な経費は支給される場合もあります。
契約社員とは、 給与や勤務時間を個別に定めて働く雇用契約のことをいいます。法律上で契約社員という言葉の定義はなく、 企業ごとに定義されて運用されているのが実情です。
契約社員として働く場合、 原則として3年以上の契約は認められていません。ただし、以下のようなケースでは例外として、 最長で5年の契約を結ぶことが認められています。